調査研究 | 関西学院大学社会学部大谷研究室

・科学研究費　研究成果中間報告書『2018年度　科研費基盤研究(A)研究成果報告書』
科学研究費　基盤研究(A)「政策形成に貢献し調査困難状況に対応可能な社会調査方法の研究」（2016-20年度）の2018年度の研究成果報告書。今年度は【「愛媛・長崎県民生活実態調査」で開発した調査票を、ヨーロッパ市民を対象とした場合でも測定可能な調査票へと再構築すること】を研究目的とした。ヨーロッパ13ヶ国で実施した「欧州在留邦人聞き取り調査」の結果を中心にまとめている。

・2018年度報告書（19期生）『国民生活の実態を明らかにする社会調査の可能性――「愛媛・長崎県民生活実態調査」報告書――』
2017年に実施した「愛媛・長崎県民生活実態調査」では、県民の生活実態を正確に測定できる調査票の開発をめざした。19期生は、「生活実態を測定するために開発した質問文がどの程度有効だったのか」「郵便番号や店舗・病院等のデータをGoogle Mapの活用によって空間分析を進める方法」等、新しい調査手法を検討した。分析結果を中心に、質問文や分析方法の有効性とともに反省点や今後の課題をまとめている。

・科学研究費　研究成果中間報告書『「愛媛・長崎県民生活実態調査」報告書』
科学研究費　基盤研究(A)「政策形成に貢献し調査困難状況に対応可能な社会調査方法の研究」（2016-20年度）の2016-17年度の2年間の研究成果の中間報告書である。「愛媛・長崎県民生活実態調査」の実施過程の全貌を記録として残すことを目的に、特に社会調査方法論の観点から資料的価値の高いと思われるデータと記録を中心にまとめている。

・2017年度報告書（18期生）『47都道府県庁が実施する社会調査の実態把握－「県民意識調査」の実施状況と問題点』
科学研究費　基盤研究(A)「政策形成に貢献する新しい社会調査方法の開発」の一環として、ゼミ活動でも政策形成に貢献する社会調査の開発を研究テーマとした。18期生が注目したのは47都道府県が実施している「県民意識調査」の実態を把握し、その問題点を考察することによって新しい「県民生活実態調査」を構築することであった。
「47都道府県『県民意識調査』実態調査」について

・2016年度報告書（17期生）『行政サービスから見た東京一極集中－東京23区と政令指定都市の便利帳分析－』
テーマ「東京一極集中を行財政サービスの観点から社会調査の手法を用いて問いただす」を基に研究活動をおこないました。主に東京特別区や政令指定都市の発行する「生活便利帳」を用いる独自の取り組み。2015年夏休みには、東京23区区役所を廻り、生活便利帳の回収および区役所行政の簡易的な実態調査をおこないました。

・2015年度報告書（16期生)『大学生の生活行動の実態把握－政府統計調査再検討の試み－』
総務省「社会生活基本調査」、内閣府「国民生活に関する世論調査」、NHK「生活時間調査」などの国・大手機関による調査に代わる、新たな調査の可能性を模索しました。特に、鈴木栄太郎の「正常人口による正常生活の理論」を念頭に置いた、「生活時間」「生活圏」の把握のための調査を、関学生を対象として2回おこないました。

・2014年度報告書(15期生)『データが語るヨーロッパ都市』

・2009年度報告書（12期生）『西宮マンション居住に関する社会学的研究－西宮アパート・マンション調査報告書（2）－』
11期生報告書の内容をさらに深め、新たな分析をおこなったものである。

・2008年度報告書（11期生）『西宮アパート・マンション調査報告書－新たな社会調査手法への挑戦－』
「西宮アパート・マンション調査」
日本学術振興会基盤研究（A）「危機的調査環境下における新たな社会調査手法の開発」の研究の一環として、住宅地図を使った新しい社会調査手法を共同住宅で開発することを試みた調査研究である。

・2007年度報告書（10期生）『＜ポスト都市化社会＞における都市現象』
「＜ポスト都市化社会＞における都市理論の構築」というテーマのもと、平成の市町村合併と都市の定義の研究、高校の教科書において「都市化」がどう扱われてきたかという研究、近年の人口移動と大阪の地盤沈下の実態に関する研究をおこなった。

・2006年度報告書（9期生）『ニュータウンにおける自治会形成－町内会は日本の文化なのか－』
ニュータウン関連調査報告書の第3集。「山を切り開き人工的に作られたニュータウンで、町内会がどのように形成されてきたのか」というテーマのもと、丹念な聞き取り調査をおこない、実態を解明した調査研究である。

・2005年度報告書（8期生）『関西ニュータウン住民の生活行動とネットワーク－「関西ニュータウン比較調査」報告書（2）－』
関西ニュータウンの比較調査研究の報告書第2集。とくに重要なファインディングス、調査技法に関する知見、調査票質問文についての反省と再提案をまとめている。

・2004年度（7期生）『ニュータウン住民の住居選択行動と生活実態－「関西ニュータウン比較調査」報告書－』
大谷研究室では、2004年2月に、関西8つの大規模ニュータウン住民を対象とした「関西ニュータウン比較調査研究」を実施した。この調査は、2003年度関西学院大学21世紀COEプログラム『人類の幸福に資する社会調査の研究』の指定研究、 2004年度関西学院大学共同研究の一環として実地されたものである。この調査研究の最大の特徴は、すべての人が居住地選択をして移り住んできたニュータウン住民を対象として「いつ」「どこから」「どのようにして」移住してきたかを詳細に把握することによって、関西の都市形成論・都市構造論について考察することである。

・2003年度報告書（6期生）『国勢調査の多角的分析－日本最大の全数調査の実態と問題点』

・2000～2001年度
「大阪府下44市町村『総合計画策定のための市民意識調査』の実態把握調査』

・2000～2003年
科学研究費　基盤研究B(1)
「実践的社会調査教育方法構築のための実証的研究」

・1998年度

「都市住民の居住地域別パーソナルネットワーク特性に関する調査（４都市居住類型別調査）」
（科学研究費　基盤研究B(1)「都市化とボランタリーアソシエーションの実態に関する社会学的研究」（研究代表者：越智昇））

・1997年度
「5大学（関学・桃山・日大・駒沢・松山）友人ネットワーク調査」

・1993～1994年度
「松山・桃山学院大学友人ネットワーク比較調査」

・1989年度
「中四国5都市パーソナル・ネットワーク調査」